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仕事と不妊治療を両立するために

増加傾向にある不妊

晩婚化が進むなか、不妊治療に取り組んでいる夫婦は増加傾向にあります。しかし、不妊治療には定期的な通院が必要です。厚生労働省の調査によると、仕事との両立ができないため、不妊治療を行っている人の16%が離職しているという報告がありました。

◆晩婚化に伴い、増加傾向にあるのが「不妊」です。不妊とは、妊娠を望む健康な男女が避妊をせず性交し、一定期間妊娠しない状態のこと。日本産科婦人科学会では、この「一定期間」を「1年というのが一般的である」としています。

◆国立社会保障・人口問題研究所が発表した2015年の調査によると、日本国内において、不妊検査や治療を受けたことがある(または現在受けている)夫婦は、全体で18.2%。子どものいない夫婦では28.2%ということでした。

◆子宮や卵巣の病気など、不妊の原因は女性側に多いと思われがちですが、無精子症など男性側にあることも少なくありません。また、男女ともに何も原因が見当たらないケースあります。

◆不妊治療には、ホルモン値や卵胞の大きさなどから排卵日を見つける「タイミング法」、採取した精子を子宮に注入する「人工授精」、受精卵をつくって体内に戻す「体外受精」などがあります。個人差はありますが、月に4〜12日は通院をしなければなりません。

◆そのため、職場で「不妊治療のために休みたい」「通院のために遅刻・早退したい」といったことが言いづらく、多くの人が悩んでいると考えられます。多忙な職場では、体力的にも仕事と治療の継続が難しくなり、休職や離職せざるを得ない場合もあるでしょう。

◆離職を防ぐためには、企業側の理解が重要です。そこで、厚生労働省は、仕事と不妊治療の両立ができるよう、企業に向けた取り組みを開始しました。

◆そのひとつが、「不妊治療連絡カード」です。従業員が企業側に不妊治療中を伝えたり、企業の制度等を利用したりする際に、申請しやすいようまとめられています。厚生労働省のホームページで確認できるので、参考にしてみてはいかがでしょうか。

◆不妊治療による離職は、貴重な人材を失うことになり、企業にとって大きな損失となります。少子化対策の面から考えても、さらなる働きやすい環境づくりが求められます。

(監修:よしの女性診療所所長 吉野一枝/2018年7月17日)

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